「第14回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会」学生セッションで口頭研究発表を行いました

5月12日に豊田市コンサートホール・能楽堂、5月13日・14日にポートメッセなごや第1展示館にて行われた第14回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会で弊社リサーチチームメンバーの下浦（大阪大３年）が「アンケート調査による広島県難病患者の通院負担の検討」という題目で口頭発表を行いました。

難病患者を取り巻く通院状況を把握し課題を明らかにすることを目的とし、2021年に広島難病団体連絡協議会の協力により行われた本研究では、広島県難病患者を対象とした無記名自記式アンケート調査により難病診療、通常診療それぞれの通院状況を地理的、時間的、心理的な負担に分けて108人のデータを解析しました。

その結果、難病診療では専門性を求めて通院先を選んでいることが分かりました。また、難病診療において広島市内の医療圏は7.7％とほとんどの患者が同一医療圏内で通院しているのに対して、広島市以外の医療圏では各医療圏外への通院は68.5%であり、広島県外への通院を要する患者も5.6%いることが分かりました。通院先としては広島市中心部に偏在しており、難病問題は単一の医療圏では解決しないことが示唆されました。難病診療は通院時間も長く、広島市内の医療圏と広島市外の医療圏でも有意差を認めました。通院負担感は内分泌疾患、小児疾患、呼吸器疾患において他の疾患領域と比べ強い傾向にありました。

結論として、広島県における難病患者は非難病患者と比較して専門医を求めて遠方の医療機関を受診しており、それに比例して通院時間と患者負担が大きくなっていることが明らかとなりました。さらに疾患によっては通院時間以上の負担を感じており、アクセスに課題がある事が示唆されました。今回は広島県での難病患者の実態が明らかとなりましたが、更なる実態解明のため、今後全国でも同様の調査が求められます。